LPはどんな会社に必要？作るべき場面と先に整えること

LPが必要かは、会社の規模より「解決したい課題」で決まる

LPはランディングページの略です。この記事では、特定の商品やサービスを説明し、問い合わせや購入などの行動につなげるためのページを指します。

「中小企業だから必要」「大企業なら不要」といった分け方はできません。同じ業種でも、紹介だけで受注できている会社と、新しい地域で顧客を開拓したい会社では、Web上で伝えるべき内容が異なります。

まず「何がうまくいっていないか」を分ける

問い合わせが少ないときも、原因は一つではありません。ページに人が来ていない場合と、人は来ているのに内容が伝わっていない場合では、取り組むことが変わります。また、問い合わせは来ていても、対象外の相談ばかりであれば、件数よりも説明内容の見直しが必要かもしれません。

大切なのは、「LPがないから作る」ではなく、「この説明や案内が足りないから整える」と考えることです。ページの新設が解決につながる課題なのかを、制作前に確認しましょう。

LP制作を検討しやすい5つの場面

1．新しいサービスを、既存事業とは違う対象者に届けたい

会社のホームページが複数の事業を紹介している場合、新サービスを小さく追加しただけでは、対象となる人が詳しい説明を見つけにくいことがあります。

たとえば、法人向け研修を提供していた会社が、初めて管理職になる人向けの少人数研修を始める場合です。研修で扱う内容、対象者、実施形式、申込条件をまとめて説明するページがあると、検討に必要な情報を確認できます。

ただし、既存のサービス紹介ページ内で十分に整理できるなら、必ず独立したLPにする必要はありません。対象と提案が従来の案内からどの程度変わるのかを見て考えます。

2．広告を見た人に、広告と一致する説明を届けたい

広告では一つのサービスを紹介しているのに、クリック先が会社全体のトップページだと、訪問者が目的の情報を探し直すことがあります。広告で伝えた内容を、そのまま詳しく確認できるページは制作の候補になります。

Google 広告の公式ヘルプでも、広告とランディングページの内容の一致や、行動のわかりやすさが案内されています。専用LPという名前よりも、広告を見た人の期待とページの説明がつながっているかが重要です。

「特定地域の訪問サービス」を案内する広告なら、対応地域や訪問までの手順が確認できるようにします。すでにその情報がそろったページがある場合は、広告のリンク先を変えるだけで対応できることもあります。

3．資料請求や初回相談の内容を明確にしたい

申込ボタンがあっても、「何が届くのか」「どんな相談ができるのか」がわからなければ、訪問者は申し込むか判断できません。資料の内容、相談の対象、所要時間、費用の有無などを説明したい場面で、専用ページが役立つ可能性があります。

特に、契約までに比較検討が必要なサービスでは、最初の行動が購入とは限りません。資料を読む、相談する、見積もりを依頼するなど、相手が現在知りたいことに合う入口を用意します。

一方で、実際には個別相談なのに「資料請求」と案内するなど、入口と対応内容が異なる設計は避けます。申し込む前の説明と申込後の体験をそろえることが前提です。

4．説明会・体験会・予約受付を一つにまとめたい

開催日、対象者、場所、定員、参加費、申込方法など、決まった条件をまとめて伝えたい場合もLPを検討できます。SNSの投稿やメールごとに説明が分散していると、最新の受付条件がわかりにくくなることがあるためです。

イベントの案内ページを共通の確認先にすれば、各媒体から同じ情報へ案内できます。受付終了時の表示や、日程変更があった場合の更新方法も決めておきましょう。

既存の予約サービスやイベント管理ページで必要な説明と受付を完結できるなら、別のLPを追加する必要性は低くなる場合があります。管理先を増やすメリットがあるかも確認します。

5．営業で何度も説明している内容を整理したい

展示会や商談で、対応範囲、導入手順、よくある不安などを繰り返し説明している場合、その内容をまとめたページを営業後の案内先として使う方法もあります。LPの訪問経路は広告だけではありません。

たとえば、名刺交換後のメールから、相手の課題に関連する説明ページへ案内できます。社内で検討する担当者が、ほかの人にも情報を共有しやすくなることが期待できます。

この場合も、誰にでも同じ長い説明を送るのではなく、相手が検討するために必要な情報を整理します。既存の営業資料やサービス紹介ページで対応できるかも比べて考えましょう。

LPを作るより先に整えたい5つのこと

1．対象者と提供内容が決まっているか

「できるだけ多くの人に売りたい」という希望だけでは、どの悩みに答えればよいのか決まりません。対象者の状況、解決する課題、提供する内容、対応できないことを整理します。

すべてを細かく決め切る必要はありませんが、申し込んだ人に何を提供するかは説明できる状態が必要です。サービスの中身が固まっていない場合は、既存顧客への聞き取りや商談での質問の整理から始める方法があります。

2．訪問してもらう方法があるか

LPを公開しただけでは、十分な人が訪れるとは限りません。広告、検索、SNS、メール、既存サイト、営業活動など、どこから案内するかを考えます。

「SNSから案内する」と決めた場合も、投稿を見てもらえる接点があるか、案内する内容が読者の関心に合うかまで確認しましょう。訪問経路が未定なら、集客方法とLPを一緒に設計することが先です。

3．申込を受けた後に対応できるか

問い合わせフォームを設けても、通知先を誰も見ていなければ対応できません。受付担当、連絡方法、確認する頻度、担当者不在時の対応などを決めます。

予約を受けるなら、実際に提供できる日程や人数との整合も必要です。申込後に毎回条件を変更する状況では、ページを増やす前に受付と提供体制を見直す意味があります。

4．判断材料を用意できるか

訪問者が必要とするのは、魅力的な言葉だけではありません。具体的な提供内容、料金の決まり方、利用手順、担当体制などが、検討の材料になります。

実績がまだ少ない場合に、架空の利用者の声や成果を掲載する必要はありません。何をどの手順で提供するのか、どこまで対応するのかといった、確認できる事実を丁寧に説明します。事例を掲載する場合は、内容と掲載許可を確認しましょう。

5．現在のページやフォームに不具合がないか

サービス内容が古い、スマートフォンでボタンが押しにくい、フォームを送信できない、といった問題があるなら、その修正が先になることがあります。LPを新しくしても、同じ壊れたフォームへ案内すれば申込は完了できません。

まずは自分で、ページを開く、説明を読む、申し込む、通知を受ける、という一連の動きを確認してみましょう。不具合の修正と、新しい提案のための制作は、分けて考えると優先順位をつけやすくなります。

訪問を増やす方法を整理するには、「LPを作るだけで集客できる？広告・検索・SNSとの関係」をご覧ください。

「新しく作る」「既存ページを改善する」「準備を進める」の判断手順

対象・提案・訪問経路・受付体制を確認したうえで、既存ページでは何が足りないかを見ます。ここでは、点数で機械的に判定するのではなく、足りない部分に応じて次の行動を選びます。

準備が足りないからといって、相談を始めてはいけないわけではありません。「制作を依頼する前に、提案の整理から相談したい」と伝えれば、必要な作業を分けて検討できます。重要なのは、未確定の内容を確定事項として制作に進めないことです。

また、すべての課題を一度に解決しようとせず、最初に扱う一つの提案を決める方法もあります。複数の商品を持つ会社なら、対応体制や説明材料がそろったサービスから始めるかを検討します。

業種別の判断例：同じ業種でも必要性は変わる

以下は考え方を説明するための架空の例です。実在する会社の成果や、業種ごとの成功を保証するものではありません。

住宅関連サービス：相談対象と案内先が決まっている場合

地域の住宅会社が、住まいの改修を考えている人向けに相談会を開くとします。開催日、相談できる内容、対応地域、予約方法が決まっており、チラシやSNSから案内する計画もあります。

既存サイトに相談会の詳しい情報をまとめる場所がなければ、専用LPが候補になります。一方、既存のイベントページで条件の説明と予約受付ができるなら、その仕組みを使う方法もあります。住宅会社だから必ずLPが必要という判断ではありません。

法人向け支援サービス：資料請求の中身が未定の場合

業務改善を支援する会社が、資料請求を増やすLPを作りたいと考えているとします。しかし、配布する資料がなく、対象業種も支援範囲もまだ決まっていません。

この場合は、まず対象者と資料で伝える内容を整理します。申し込んだ人がどのような判断に使う資料なのか、その後にどのような案内をするのかが決まれば、必要なページの説明も具体的になります。

地域の店舗：予約はできるが案内が不十分な場合

ある店舗では、既存の予約ページが使えるものの、初めて利用する人向けの所要時間や当日の流れが書かれていないとします。この場合は、まず既存ページに必要な説明を追加する方法があります。

その後、特定の体験プランを別の対象者へ案内する際に、専用LPの必要性を考えます。一般の予約案内と体験プランの条件が混ざらないようにする、という目的が明確になってから判断します。

制作前に「何を成果とするか」も決めておく

新しいLPが必要かを判断するには、既存ページのどこに課題があるかを確認します。訪問そのものが少ない場合と、訪問はあるのに申し込まれない場合では、先に取り組むことが違います。

問い合わせ数だけでなく、対象に合う相談か、商談や購入へ進んでいるかも確認します。新規LPで改善したい点を一つ具体化できると、既存ページの改修と比べやすくなります。少ないデータだけで制作の必要性を断定せず、顧客の質問や担当者の記録も判断材料にしましょう。

判断材料となる指標の意味と計算方法は、「LPの効果測定は何を見る？CV・CVR・CPAをやさしく解説」をご覧ください。

SEO・AIOのためだけに、新しいLPを作る必要はある？

検索やAIで見つけてもらいたいという理由だけで、専用LPが必須になるわけではありません。読者の疑問に答える情報を、既存のサービス紹介ページに追加する選択肢もあります。

Googleは、AI検索機能に対しても従来のSEOの基本が適用され、特別な最適化は必要ないと説明しています。LPという形式にすること自体が、検索順位やAIからの引用を保証するものではありません。

先に確認したいのは、対象者、提供内容、利用条件、会社情報などが、具体的で矛盾のない文章として掲載されているかです。同じ内容のページを増やすよりも、読者が必要な情報へたどり着けるように整理することを考えます。

たとえば「法人向けの支援サービスです」だけでは、対象企業の課題も支援範囲もわかりません。対応する業務、相談から開始までの流れ、利用にあたっての条件などを補えば、検討材料になります。

また、詳しいノウハウを調べている人と、具体的なサービスを比較している人では必要な情報が異なります。解説記事とサービス案内をそれぞれの役割に合わせて整え、関連があるところで案内することも選択肢です。

LP制作の相談前に使える整理シート

次の項目を一つずつ書くと、自社で確認すべきことが見えてきます。わからない項目は無理に埋めず、「未定」として相談時に共有しましょう。

この記入例も架空のものです。自社の状況に置き換えたうえで、「既存ページの改善で足りるか」「専用LPを作る理由は何か」を制作会社と確認します。公開希望日や予算、準備できる原稿・写真なども合わせて伝えると、作業範囲を整理しやすくなります。

問い合わせ・資料請求・購入のどれを目標にするかは、「LPの目的の決め方｜問い合わせ・資料請求・購入をどう選ぶ？」をご覧ください。

LPの必要性についてよくある質問

Q. 中小企業や個人事業でもLPは必要ですか？

規模だけでは判断できません。特定のサービスを対象者へ案内し、問い合わせや予約につなげたい場合は候補になります。既存ページで十分に説明できるなら、その改善から始められます。

Q. 広告を出さない会社でもLPを使えますか？

はい。SNS、メール、既存サイト、営業後の案内などから訪れてもらう方法もあります。ただし、広告を使わない場合も、誰にどこで案内するかを決めておくことが大切です。

Q. ホームページがない場合は、先にLPを作ってもよいですか？

一つのサービスを案内する目的で、LPから始める選択肢はあります。その場合も、提供元、連絡先、サービスの条件などを確認できるようにします。会社全体や複数事業の案内が必要なら、その情報も含めて設計します。

Q. まだ実績が少なくてもLPを作れますか？

作ることはできます。架空の実績や利用者の声を載せず、提供内容、手順、対応範囲、担当体制など、確認できる事実を説明します。判断材料が足りない部分は、制作前に整理します。

Q. 問い合わせが少なければ、LPを新しくするべきですか？

まず訪問数、説明内容、フォーム、受付状況を分けて確認します。訪問者が少ないなら集客、フォームに問題があるなら修正が先になる場合があります。問い合わせの少なさだけでは、新設の必要性を判断できません。

Q. LPを作れば売上は増えますか？

制作だけで売上の増加が決まるわけではありません。商品や提案の内容、訪問経路、申込後の対応なども関係します。LPで解決したい課題と成果の確認方法を決め、公開後も見直すことが必要です。

まとめ：LPを作る理由と、先に整えることを明確にする

LPは、特定の対象者に提案を伝え、申込などにつなげたい場面で検討できます。一方、提供内容が未定、訪問経路がない、受付体制が整っていない場合は、その準備を先に進める意味があります。

まずは対象者、提案内容、訪問経路、申込後の対応を書き出し、既存ページで足りないことを確認しましょう。そのうえで、改善で対応するか、新しいLPを作るかを選ぶと、制作の目的が明確になります。

LP制作を検討する際は、新設だけでなく、現在のページの改善も含めて相談すると、取り組む範囲を整理しやすくなります。FORCE JAPANのサービス案内を見る

参考情報

• Google 広告ヘルプ｜広告とランディング ページを最適化する
• Google 検索セントラル｜AI 機能とウェブサイト